人間が自然の猛威を制するなんて出来るはずがない

技術が進歩して来ると、古来からの言い伝えなど、所詮、右から左へと聞き流してしまう・・・それが、人間の本質。
世界一の巨大堤防が出来て、人々は自然を制した気になっていた──。
挙げ句に、病院や学校などの公共施設が、海岸沿いに林立し始めた──。

悪夢の３．１１が来るまでは──。

東日本大震災で津波をかぶり校舎が使えなくなった小中学校は岩手、宮城、福島３県の５６校舎にも上った。

このうち４割近くの２１校が、津波に備えた避難場所を、災害時のマニュアルや避難計画に明記していなかったことが朝日新聞の調べでわかった。

更に、２１校のうち１１校は児童生徒が校内にとどまり、体育館で津波に襲われた学校もあった。

壊滅した陸前高田市の沿岸地域。

１階以上が水につかり、校舎が使えなくなった公立小中学校は５６校（岩手２０、宮城３１、福島５）。
宮城県石巻市の市立大川小で、教員の避難誘導中に津波にのまれて児童７４人が死亡・行方不明となり、同県南三陸町の戸倉中でも生徒１人が死亡した。

これらのうち津波被災２１校（岩手５、宮城１５、福島１）が、避難場所を明記していなかった。
うち１１校は校舎の上階や屋上、体育館などにとどまって、津波の襲来を受けていた。いずれも宮城県の学校で、校舎や校庭が宮城県沖地震での上階への浸水を想定していない「避難所」に指定されていた。

結果的に、校舎は使い物にならなくなった──。

もはやこれは各自治体だけの防災対策だけでは、太刀打ち出来るものではない。

津波には、基本的に『より高台へ、より遠くへ』と言う先人の教え以外に、歯が立たない。

今日13日になって、中川正春文部科学相は閣議後の記者会見で、『東日本大震災の津波被害を受けて高台に公立学校を移転する際の土地取得費について「実質的に国が100％補助することで政府内の合意を得た」と述べた。』
2012年度予算案に費用を盛り込む方針

中川文科相は「地域コミュニティーを再興するには、学校をどこに置くか行政が意思を早く示すことが必要だ。土地取得費の３分の２は国庫補助、残りは地方交付税化する方向で具体的な中身を詰めている」と話した

公立小中高校が被災した場合、元の場所で再建する際は建設費のほぼ全額を国が実質負担する仕組みがある。しかし高台など別の場所に移転する際の土地取得費は補助の対象外だった。文科省は別の場所に校舎を建てる際の費用は補助対象にする方針を示している。

これは正しい選択だろうと思う。

どんなに強固な校舎を建てても、果たして津波の被害から子供たちの命を守れるのか

今一度、沿岸自治体は再考の時が来ている──。

更に積み上げられた瓦礫(がれき)の処理が混沌として、一向に進まないが、これらをそのまま押し潰して、そのままコンクリートで固めてしまうのも一つの方法かも。

防波堤は呆気なく破壊され、津波が市街地に流れ込んで来たが、地形の起伏によって津波は方向を変化させている。弱い場所、より低く、川沿いの場所へと流れ込んで行った。
そこで砂防ダムのように、瓦礫を積み上げ、互い違いに配置する事で、津波の衝撃を弱体化させ、威力を抑える事にはならないか??

ちよっと雑に作りましたが、まあだいたいこんな感じで、段違いに津波衝撃緩衝ダムとして瓦礫を使うって言うのはどうでしょう?
わざわざ瓦礫を片付けるにもお金が掛かる事を考えると、3〜5メートルに積み上げて、崖の工事に使うような方法でコンクリートで固めてしまえば・・・・。

これによって水産施設は守られ、小中学校は高台へ移転して、町を安心して復興する土台になればいいなあ・・・と考える訳ですよ。